history
年表「DTSとITの進化」
DTSは社会の発展とともに成長していきました。
コンピューターやIT業界の飛躍的な進歩とともに歩んだDTSの成長の軌跡を、年代に沿ってご紹介します。
年表項目はDTSの歴史をわかりやすくするため、創業からの時代区分に沿って記載しています。
そのため、メニューの年代と一部異なる箇所がございます。
2010年〜日本有数の SIer へ
グローバル事業の拡大と、新たな事業領域の開拓
クラウドを活用した様々なサービスが進展し、ビッグ・テックと呼ばれる企業が台頭していきます。AI、IoT、ビッグデータなどの新しい技術が瞬く間に普及し、ビジネスを取り巻く環境が大きく変わりました。DTSもこの変化に対応すべく、新たなソリューションを展開しています。
またDTSでは、プロジェクトマネジメント(PM)の底上げを図り、大規模な金融統合案件への参画やプライム案件の獲得に注力してきました。
さらに、グローバル規模でのM&Aの本格的展開や、組込み系をはじめとする新たな事業領域の開拓も進めています。
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DTSのあゆみ
2011
海外進出の本格化
2011年以降、M&Aがさらに加速し、海外進出も本格化しました。
2011年11月「DTS America Corporation」設立
2013年4月「DTS IT Solutions(Thailand)Co., Ltd.(DTSタイ)」設立
2014年4月「DTS SOFTWARE VIETNAM Co., Ltd.(DTSベトナム)」
2017年に「Nelito Systems Limited(インド)」と資本提携(2019年6月に子会社化)
2019年に「大連思派電子有限公司」を増資、「DTS SOFTWARE VIETNAM Co.,LTD.」、「大連思派電子有限公司(DLSE)」、「株式会社思派電子ジャパン(DLSEジャパン)」を子会社化しました。「Walk in home」がグリーンITアワードの審査員特別賞を受賞
2011年10月特例子会社「株式会社DTSパレット」を設立
企業の社会的責任である障がい者雇用を促進するため、安定的な雇用の創出と働き甲斐のある仕事の提供を目的に設立しました。
2011年11月「DTS America Corporation」を設立。
DTSと株式会社日立製作所が共同開発したビッグデータ基盤「DaTaSuperExpress」がITPRO
EXPO AWARD 2012大賞を受賞。
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2013
2013年4月「DTS IT Solutions(Thailand)Co.,Ltd.」を設立
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2014
国内グループ会社の再編
2014年以降、事業の最適化を目的として、国内グループ会社の再編を実行。2014年には関西圏のSI事業集約のため「DTS WEST」を設立。さらに同年、「株式会社FAITEC」をDTSへ吸収合併。DTSに保険事業を集約させました。また2018年にはデータリンクス株式会社を吸収合併し、DTSにSI事業を統合しました。
2014年4月「株式会社FAITEC」をDTSへ吸収合併
2014年4月「株式会社DTS WEST」を設立
2014年4月「DTS SOFTWARE VIETNAM CO., LTD.」を設立
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2015
2015年4月「株式会社総合システムサービス」を存続会社、「株式会社DTS WEST」を消滅会社として吸収合併し、「株式会社DTS WEST」に社名を変更。
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2017
2017年3月インドの「Nelito Systems Limited」と資本提携
組込み系事業会社の誕生
事業の強化のため、本格的に組込み系への進出を進めました。
2014年には、医療系に強い「アートシステム株式会社」、自動車分野に強い「横河ディジタルコンピュータ株式会社」がDTSグループの傘下となりました。
また2015年、組込み関連事業の一部を吸収分割し「アートシステム」へ承継。そして2017年には「横河ディジタルコンピュータ」と「アートシステム」を合併し、「株式会社DTSインサイト」を設立しました。2017年4月「横河ディジタルコンピュータ株式会社」と「アートシステム株式会社」を合併し、「株式会社DTSインサイト」を設立
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2018
2018年10月「データリンクス株式会社」をDTSへ吸収合併
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2019
2019年6月「Nelito Systems Limited」の株式を追加取得し子会社化
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2021
2021年6月「アイ・ネット・リリー・コーポレーション株式会社」の株式を取得し完全子会社化
ネットワーク事業の強化を図る。
提供拡大する新サービス
2018年にはマネー・ローンダリング対策ソリューション「AMLion(アムリオン)」の販売を開始。また2020年にはServiceNow社とパートナー契約を締結し、同社が展開するITサービスマネジメントプラットフォーム「ServiceNow®」の導入支援サービスの提供を開始しました。
また、建築・不動産の分野では、2018年に住宅メーカーと共同開発した住宅建設業向け基幹システム「住宅基幹framework」の販売を開始。さらに製造業向けには、2020年にIoTとAIの力で製造現場のデジタル化を実現させるIoT Platform「Pasteriot」の販売を開始しました。
そして2021年には、コロナ禍で必要性が大きく高まったマイナンバーカードにおけるマイナポータル電子申請システムと自動連携させるソリューションを発売。
さらにAIによる自然言語処理技術を活用したFAQソリューション「kotosora」(DTS WEST)の提供による、利用拡大が続いています。
2010年代はこんな時代
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IT業界
2010年代はこんな時代
2000年代後半に登場したクラウドコンピューティングは急速に普及し、データストレージはクラウドへの移行が進みました。また、各種サービスもクラウド上で稼働するようになり、業務システムの移行も、セキュリティー対策を施した上で実施されるようになりました。
2000年代には「ユビキタス」というキーワードで、様々な機器をネットワークに接続する考え方がありましたが、時代はさらに進歩し、「IoT(Internet of Things:モノのインターネット)」という考え方が登場しました。さらに、クラウドコンピューティングの基盤整備や端末そのものの高性能化が進む中で、その能力を活用した「AI」や「ビッグデータ活用」によって、データの分析や利活用がより一層進展することとなりました。 -
コンピューター
2010年代はこんな時代
2000年代後半に登場したスマートフォンは加速度的に普及。通信環境の面でも各社が4G LTEサービスを開始するなど、移動体通信の分野でも通信の高速化が進みました。
こうした環境面の整備が進んでいく中で、スマートホームや、医療・建築現場での遠隔操作、EVなどのモビリティーや自動運転技術、電子決済サービスの興隆、仮想通貨、通信やコンピューターの性能の向上などによって、次々と新たな技術・サービスが実現しています。 -
開発環境
2010年代はこんな時代
既存の主流言語はアップデートが進み、例えばC++やJava、C#などの言語は、今でも主力言語として活用されています。
また一方で、開発においてはオブジェクト系言語が主流化。
2010年以降は、Rust(Mozilla)、Dart(Google)、Kotlin(JetBrains)、Swift(Apple)などの言語が登場しています。